★ドクターヘリの正確な定義
ドクターヘリとは救急医療用ヘリコプターとも言い、救急医療を専門的に行うために医療機器を備え、ドクターが乗り込めるヘリコプターのことです。ドクターヘリ法とも呼ばれる救急医療用ヘリコプターを用いた救急医療の確保に関する特別措置法という法令で、細かな指針が示されています。交通渋滞などの際に患者の搬送が困難、あるいは救急車両が入り込むことが困難な地域での求名活動で使われる航空搬送用の救急機として各地で活躍しています。各主要病院などにはドクターヘリの発着用のヘリポートを設置しているところもあり、多くの病院でドクターヘリが活用されることになります。
ドクターヘリには操縦士の他、医師と看護師(フライトナース)の同乗が必要になります。現場に着き、的確な診断と応急処置を行い、搬送先の病院で即座に的確な治療を行う事が出来るようにするために必要な人材です。陸路での救急搬送が困難な場合や一刻一秒を争う自体などに際して大きな効果を発揮することが期待されており、ドクターヘリの利用は救助と言う面で見ても非常に期待感の大きいものでもあります。
★ドクターヘリの問題点
ドクターヘリの導入機と年間搬送数は年々増加しており、平成30年9月24日現在の導入状況は43都道府県53機です。
(参照：厚生労働省「ドクターヘリの現状と課題について」)
非常に大きな効果を持つドクターヘリですが、問題点もあります。ドクターヘリが必要になるケースとしては、救急車両が入ることが出来ない地域というものがあります。しかし、ここでドクターヘリの運行費用というものが大きな壁になっています。民間病院などでも導入をしている病院もありますが、ドクターヘリの運行に必要になる費用はおよそ2億円とも言われており、救急患者を搬送するためだけに2億円の出費と言うのは経営面で見てもデメリットが大きくなります。また、ドクターヘリを操縦することが出来る操縦士の確保と救急医療を習熟している医師と看護師の確保の難しさも、ドクターヘリの運用を阻害している原因の一つです。
他にもドクターヘリの問題点はあります。日本という国は住宅が密集しているということもあって、ドクターヘリが発着するための場所を確保すること自体が困難になります。また、ドクターヘリの夜間飛行は出来ないことになっており、限定的な利用ではドクターヘリを十分に活かすことが出来ないと言うのがドクターヘリの問題点でもあります。
非常に期待が高いドクターヘリですが、現実的に運用するためには必要以上に高いリスクを負う必要があるなどまだまだ高い壁があります。
★ドクターヘリに必要な看護師(フライトナース)とは
ドクターヘリには看護師の同乗が必要になります。この看護師はフライトナースと呼ばれます。しかし、看護師であれば誰でもいいというわけではありません。ドクターヘリに同乗するフライトナースになるために何が必要かというと、まずは救急医療での知識と経験です。こればかりは机上の知識だけでは補うことが出来ないものですから、救命センターなどで勤務をしてある程度の実績と経験を積んで培うしかありません。看護師の資格、そして救急医療の現場での知識と経験、この二つが揃って初めて、ドクターヘリに乗るフライトナースとしての資格を得ることが出来るといっていいでしょう。資格を得た後には、病院などで希望を聞き、本人の適正などを判断してフライトナースとして働くことが出来るかなどが決定されます。
そして、これも重要なことですが、ドクターヘリに乗るための看護師を目指しているのであれば、ドクターヘリを所有する病院などで働く必要があります。現在の勤務先によっては当然転職などが必要になりますので、事前にドクターヘリを所有している病院への勤務を考える方が賢明でしょう。
★フライトナースの求人探しは？
看護師求人の中でも異色に分類されるフライトナースですから、通常の求人ではなかなか見つけることは難しいでしょう。そもそも、フライトナースだけの勤務ということでの募集は少なく、正職として勤務しながらドクターヘリにも乗り込む機会がある、という求人の方が一般的です。たとえば「ナース人材バンク」で「フライトナース」と検索すると、下記のように「ドクターヘリがあり、フライトナースが目指せる」という3次救急の病院がヒットしますが、「フライトナース募集」と明記している求人は見つかりません。
よりフライトナースの求人を見つける可能性を高めたい、将来的にフライトナースになれる病院を見つけたいというのであれば、看護師専門の転職サイトを利用することをお勧めします。看護師の求人サイトではキャリアコンサルタントサービスを行っているところもあり、相談者の目的に応じた求人の紹介なども行っています。アドバイザーを通すことでより目的の求人を見つけやすくなります。フライトナースになりたい、ドクターヘリに乗りたいと考えているのであれば、出来るだけ大きい求人サイトを利用するようにするといいでしょう。
