看護師の円満退職のコツ！退職の伝え方、手続きの手順など

入職時から5年も働いていれば、仕事にも職場にも慣れとても楽しくなってくる時期の人もいますし、逆に激務に耐えかねて転職したいと思い悩んでいる人もいます。転職相談G美さんは仕事で悩まれているんですか？

そのように考える気持ちはよくわかります。実際にこちらのページにも解説がありますが、1つの勤務先を退職する看護師平均勤続年数は5年未満で約40％だとされています。つまり転職相談G美さんさんの年次だとそれくらいの人が実際に辞めているということです。年次で言えば5～10年目の退職者が20％と一番多く、5年目は転職を考える分岐点と言えます。看護師は一般的に3年目を終了した時点で、一人立ちと評価されることが多くありますので、5年目になると、病院、病棟での業務が一通りこなせるようになります。そのタイミングで、自分の今後を考え、転職・退職をすることが多くなります。転職相談G美さんは、例えばほかの病院でどのようなことがしたいのですか。

病院の雰囲気もありますが、暗黙の了解で順番待ちがあることは事実です。それを守らなかったばかり、先輩から嫌がらせを受けてしまった方もいると聞きます。ですが、ルール上は順番待ちというものは存在しません。自分が退職したいと決め、病院に伝えた場合、その意思を尊重しなければなりません。病院が看護師を引き止める理由は、診療報酬の7対1看護などにあります。常勤に換算した人数や勤務帯に必要な人数を確保できない場合、病院への報酬が下がってしまいます。ですが、それは病院側の理由であり、看護師が我慢することではありません。転職相談G美さんが自分の成長を考え、今後に向けた希望があるならば、退職・転職をすることが必要だと思います。

師長や部長としては、5年間育ててきた看護師を手放したくはないと思います。そのため、出来限り引き止めたいと考えられると思います。そんな時に大事なのは、転職相談G美さんがどのくらい本気で転職・退職をしたいと考えているかです。師長や部長は、いろんな言葉を用いて引き止められると思います。例えば、病院内で目指すスペシャリスト領域として認定されるものであれば、部署替えができると言ってきます。また病院の制度として教育機関の費用を補助、貸付があるならば、その制度を活用するよう進めてきます。さらにシフトや給与が問題ということであれば、今後改善や調整するなどと説得してきます。もし転職・退職に対して、師長や部長が発した内容で納得できてしまうのであれば、説得に応じ在留ということでもいいわけなので、転職相談G美さんがこの病院ではなく、ほかの病院でなければいけない事情、内容を明確にし、実際聞かれたときに答えらるようにする必要があります。実際、今の病院でスペシャリストは目指せないのですか？

同じようなスペシャリストがいないのは、気持ちとしては心配ですよね。最近少しずつスペシャリストも増え、認知されるようになってきましたが、その人材の活用方法は病院によって異なります。本来任された業務とは異なる業務や管理職を任命され、自分のしたかったことができないということも聞いたことがあります。また病院の制度上、安心して通学もできないということもひっかかっているのですね。勤めている病院では、自分のキャリアを積むには不十分であることを伝え、転職・退職の意思が伝えるようにしましょうね。

できることならば、スムーズに転職・退職をしたいですよね。看護師が退職理由として挙げる内容は、出産、結婚などの事情が上位に来ています。逆に病院への不満は、比較的下位にあります。先ほど言ったように、病院への不満は師長や部長が説得しやすい内容になりますし、管理職の裁量で調整できてしまうので、説得されやすくなってしまいますね。なので、強い決意で辞める意思があるのであれば、説得されにくいような内容が理想ですよね。

師長や部長が不快感を受けない退職の伝え方は、私は前向きな理由による退職が一番と思います。転職相談G美さんが思っているスペシャリストになる理由などは、これに当てはまると思います。例えば転職相談G美さんが通学したい教育機関が遠くにあり、近い病院で経験を積み、教育機関に通いたいなどは前向きな内容ですし慰留されにくいと思います。また今勤めている病院で、特定分野の経験が積めるとしても、より専門的な特定分野のある病院に移り経験を積みたいなどの理由もいいと思います。逆に給料面や教育機関の費用、通学におけるシフトなどは、師長や部長の裁量で調整できると説得をされてしまいます。またほかの看護師も同じように思っている場合、その方が通学を終えたらと、引き止められてしまう可能性があります。できるだけ師長や部長が引き止めづらく、前向きな転職・退職理由を伝えることがいいと思います。

前向きな理由がないがゆえに、病院を辞めたいと思われる方も多くいらっしゃいます。そのような場合、方法は2つあります。1つは、解釈や言葉を変換して前向きな理由にする方法です。例えば、人間関係が悪い場合は、今後指導者としてキャリアを積みたいため、他施設で教育方法について学びたいなどです。2つ目は、転職・退職と決めた理由とは違う内容を伝えることです。端的に言うと、嘘も方便ということです。例えば、家族や子供の健康状態、家族都合の引越し、自分の身体状況など。また進学やキャリアアップ、病院以外への転職などがあげられます。しかし、これらの理由が嘘とわかってしまった場合、師長や部長のみならず、勤務していた看護師に対しても不快感を与えてしまう可能性があります。2つ目の方法は、ほかに適当な方法が見つからなかった時のための手段と思ってください。

転職・退職理由が決まった場合、まずは就業規則を確認しましょう。雇用人数が10人以上の場合、就業規則の作成が義務付けられています。そこに退職に関する決まりごとが書いてあり、その手順に従うことが一般的です。

退職する場合には、退職願と退職届を提出します。退職願は、退職する意思を伝え上司と相談をしたいという意味を持っています。そのため、途中で撤回して退職を取り消すことができます。一方で退職届は強い意味合いがあり、退職することを届け出るため、双方の合意がなければ取り消すことはできません。また受け取る方としても、突然退職届を持ってきたら驚いてしまいます。まずは退職願を書き、相談に行きましょう。

万が一、退職願も退職届も受け取ってくれない場合、内容証明郵便という郵便を送ります。病院に到着した時点で受け取ったこととなるため、受け取り拒否を予防できます。しかし、この方法は相手に挑戦状を叩きつけるようなものなので、どうしても受け取ってくれない場合に行うようにして下さい。一応、看護師で常勤の雇用契約の場合、退職届から2週間経つと法律上は退職できます。ですが内容証明郵便同様、穏便な方法ではありませんので、就業規則や上司との相談の上退職の段取りを取りましょう。

退職が決まった場合、同じ部署の看護師へ伝えるのは上司と相談し、タイミングを選びましょう。病棟内の雰囲気が良くない場合、いやがらせやいじめを受ける可能性も0ではありません。また委員会、チーム活動、プリセプターになっている場合、その引き継ぎも準備しましょう。引継ぎが不十分であることを理由に、退職日を伸ばされてしまうこともあるため、準備は入念に行いましょう

寮に入っている場合、借りた時の契約書又は規則を定めた書類があるので、そちらを確認しましょう。退寮までの期間や手順が書かれているので、それに従いましょう。退職をする看護師に対して、多少厳しくなる傾向にあるため、期日や手順は厳守が必要です。また新しい新居を準備しなければならず、退職の調整と並行することとなります。退職を相談して退職に至るまでに要する期間は、平均して3ヶ月～6ヶ月程度かと思います。賃貸物件は早くに決めても、入居間近でなければ抑えることができません。退職2ヶ月前から探し、退寮の1～2週間前には契約をしておきましょう。鍵の交換やハウスクリーニングある場合は、1ヶ月前に契約をする必要があるため、早めに物件は見つけ相談しておきましょう。

寮は病院所有と借り上げの賃貸物件とありますが、通常の賃貸よりかなり安くなっています。そのため、費用負担的に賃貸物件が難しいこともあります。転職先が決まっている場合は、寮や借り上げ物件について確認しましょう。働いている病院の寮から新しい病院の寮へ、直接移動が可能であれば費用はかなり抑えられます。家賃は毎月かかる費用なので、なるべく少なくしていける方がいいですね。一応下記に看護師の転職時にかかる住居関連費用の例を書きましたが、家賃の4～5ヶ月分を用意することが目安でしょう。

お任せください。まず、健康保険といっても2種類あるのは知ってますか。会社などに雇用されている人が入る健康保険協会、自営の人やアルバイトの人が入る国民健康保険があります。退職する場合は、健康保険協会の保険証を病院に返し、国民健康保険に入り直します。ですが、次の転職先が決まっている場合は、退職後の翌日を入職日にすれば、国民健康保険に入りなおす必要はありません。ですが、次の転職先まで期間が空く場合は国民健康保険に入る必要があります。もし退職後に病気になってしまうと、保険証がなく、10割負担になってしまいます。

年金においては、会社に雇用されている人が入る厚生年金と、自営の人やアルバイトの人が入る国民年金があります。これも健康保険と同様で、退職日の翌日が入職日であれば、国民年金に入りなおす必要はありません。年金は、ひと月単位で受給資格に反映されるため、未加入期間を作らないほうが無難です。

国民健康保険、国民年金に加入する場合は、離職証明書や退職日を証明する書類が必要となります。両方とも加入しないことでの罰則はありませんが、遅らせるメリットはありませんので早めに申請に行くようにしてください。手続き窓口は住所地の市区役所または町村役場で、提出期限は退職日の翌日から14日以内と決められています。年金手帳または基礎年金番号通知書などは必要ですので役所に確認しましょう。

もちろんです。失業保険は、雇用保険の基本手当のことを指します。退職をされて、次の就職先が決まるまでの繋ぎとなる手当です。失業保険は通常、会社都合と自己都合の退職によって異なります。会社都合とは本人が辞めたいと希望していないのにやめなければならない状況、会社の倒産、事業所移転による通勤困難、一方的な解雇、パワハラやセクハラなどの理由で退職する場合を指します。逆にこれ以外の、自分から退職を申し出たものは、自己都合による退職になります。失業保険は、退職後の次の就職までの繋ぎであるため、必ず求職をしていることが必要になります。ハローワークに必要書類を持参し、申請を行うことで失業保険がもらえるようになります。手順としては、ざっくりですが以下のようになります。

ただし、失業保険には注意しなければいけないことがあります。それは、受給待機期間があることです。一律7日間の受給待機期間があった後に、自己都合の方は3ヶ月の受給待機期間があるのです。要するに100日近い間、まったくお金が入ってこないことになります。自己都合の場合、失業保険を受け取らず新しい職場に行く方も多くいます。転職相談G美さんの場合は、受け取らない選択もありだと、私は思います。